“もし明日、自分が犯罪の被害に遭ったら、どうしますか？”
先日、私は初めてお会いした新井陽子さんにこう聞かれて、自分が「犯罪に巻き込まれるわけなんかない」と無意識的に思っていたことに気づきました。新井さんは「公益社団法人 被害者支援都民センター」で、犯罪被害相談員を務めています。
快活でまぶしいくらいの笑顔が印象的な彼女から、突然そんな話題を振られるとは思っていなかったからか、この投げかけは今でも深く心に刻まれています。
今回soarの編集部は、新宿区にある被害者支援都民センターのオフィスを訪問し、犯罪被害者の支援活動にあたっている新井陽子さん、佐藤真奈美さんにインタビューさせてもらいました。彼女たちがどんな思いから被害者支援を始めたのか、どんな現実と戦っているのか、そこにどんな希望を見出そうとしているのか……じっくりとお話を伺いました。
犯罪に遭った人をサポートする被害者支援都民センター
被害者支援都民センターでは、主に遺族の方や、体や心に傷を負った方など、犯罪被害に遭った人々の支援に当たっています。業務の内容は被害者の相談とカウンセリング、刑事手続の支援、遺族グループなどの自助コミュニティの形成、被害者の実状を伝える啓発活動など多岐にわたります。
新井さんと佐藤さんは、ここで犯罪被害相談員として働いています。被害者の心に寄り添うことを生業としている彼女たちは、日々たくさんの事件に向き合い続けているにもかかわらず、いつでも笑顔と気遣いを絶やしません。この日も、忙しい中で都合をつけてくれて、私たちのことを温かく迎え入れてくれました。
取材場所としておふたりが用意してくれたのは、子どものための遊具がたくさん置いてある、和やかな雰囲気の応接室。お子さん連れの方でも安心して来られるように配慮の行き届いた部屋は、入るとホッとする雰囲気に包まれています。
おふたりが今の仕事に就くまで
犯罪の被害者に寄り添うということは、被害者と同じ目線で犯罪と向き合う必要があります。それは私たちが想像するよりも、はるかに大きなエネルギーを費やすことだと思います。おふたりはどうして、他人のために力を尽くすことができるのでしょうか。今の仕事を始めるまでの経緯を聞いてみました。
佐藤さん：最初にこのセンターの存在を知ったのは、今から10年ほど前です。東京都の広報誌を読んでいたら「被害者支援を知ろう」というセミナーを見つけて。その頃はちょうど仕事を辞めて、カウンセリングの勉強をしていた時期だったんです。なので、興味がわいて足を運んだのが、今の仕事のスタートラインでした。
カウンセリングの勉強を始めたことも、セミナーに行ったのも「仕事を辞めて暇があったから、高尚な理由なんてないですよ」と朗らかに話す佐藤さん。とくに目立った原体験もなく、自然な興味の赴くまま人のために何かができるマインドは、真っ直ぐでとても素敵だなと感じました。
佐藤：セミナーでは被害者を取り巻く現状や、裁判の様子などを聞いて、ビックリしたんです。被害者だって事件の当事者なのに「知らないうちに裁判が始まっていて、勝手に終わっていた」なんて事例もあると知って、それはひどすぎるなと感じたんですよ。それから「自分にも何かできることはないか」と、ボランティアとして被害者支援都民センターのお手伝いをするようになって、そのまま活動を続けて今に至ります。
一方で新井さんは外資系企業での就業経験が、自分のアイデンティティを見直すきっかけになったそうです。
新井：新卒では日系の金融機関に入ったのですが、早々に「私、日本の会社は合わない」って気がついて（笑）、アメリカのIT系企業に転職しました。そこでは一緒に働いている仲間たちが、一人ひとり個人としてのアイデンティティをしっかりと確立していました。誰でも「僕は会計士の資格がある」「私はエンジニアのマネジメントができる」というような矜持を抱いているんです。
会社の名前に依存しないキャリア思考があたり前の環境下で過ごした新井さんは、「私がやりたいこと、できることってなんだろう」と考えるようになりました。そこで、「大学院に行って、ずっとやりたかった心理学を勉強したい」という思いにたどり着いたそうです。
新井：当時、一緒に働いていた子が職場でパニック状態になってしまったことがあったんです。おそらくストレスが原因だったのですが、その時に私は何もできなくて歯がゆい思いをしました。大学院に行こうといろいろ調べていたら臨床心理士という資格を見つけて、「これになれれば私も誰かの力になれるかも」と思い、当面の目標にすることにしました。
大学院では臨床心理士を目指しながら、PTSD（心的外傷後ストレス障害）治療の勉強に専念した新井さん。修了後は府中市の教育センターで子どもの相談員を経て、被害者支援都民センターの職員になりました。
新井：まずは子どもの支援から始めようと思って、教育センターの仕事を選びました。私たちはみんな、子ども時代を通って大人になります。だから、ちゃんと子どもの成長過程を理解しないと大人の支援もできないんじゃないかと考えたんです。その経験もあって、今でも子どものトラウマケアを数多く担当しています。
新井さんは、犯罪や交通事故の被害者となってしまった子どもたちへ、本当に温かな眼差しを向けています。2015年の春には新井さんの発案で、兄弟を亡くした子どもの心情を描いた絵本『さくとさようなら』が刊行されました。
新井：なんらかの事件や事故でお子さんを亡くされたご家族にお会いすると、ごきょうだいがいらっしゃることもあります。ご両親は亡くなったお子さんの死で頭がいっぱいになって、遺された子どもの気持ちにまで目がいかなくなってしまうことも少なくありません。そんな状況で寂しい思いをしている子どもたちに「あなたのこともちゃんと見てるよ」って伝えてあげたくて、この絵本を作ったんです。
かつて被害者は、“証拠”として扱われていた
ここからは、おふたりに「もしも私たちが明日、被害者になったら」という前提のもとで、どんな事実を知っておくべきなのか、お話を伺っていきました。少し重い内容が続きますが、有事の際に備えるつもりで、どうか最後まで読んで頂けたら幸いです。
私は犯罪について「被害届さえ出せば、後は警察が捜査をしてくれて、裁判も自動的に始まる」というイメージをなんとなく抱いていました。お話を聞くと、そのイメージ自体は間違っていませんでしたが、そこで被害者が担う役割は想像以上に過酷なものだということがわかりました。
佐藤：被害届を出してから、被害者がやらなければならないことはたくさんあります。警察に度々呼び出されては、事情を何度も聞かれたり、実況見分（現場に行って事件当時の状況を確認すること）をしたり。裁判になる場合には、また他の人に同じ話をしなければならないし、出たくなくても法廷に出廷しなければならないこともあります。
新井：犯罪発生後の一連のフローはほぼ決まっていますが、そこに被害者の精神的な負担が考慮されることはなく、あくまでシステムとして自動的にどんどん進んでいきます。こちらから積極的に関わろうとしないと、知らずに流れてしまうこともあります。それなのに、被害者に対して説明や支援をすることに特化した公的な機関はありません。
ここで、私は驚くべき事実を耳にしました。それは「つい最近まで、被害者は“証拠”としてしか扱われていなかった」ということです。2004年に「犯罪被害者等基本法」が制定するまでは、被害者は裁判の当事者にすらなることができなかったそうです。
佐藤：刑事事件の場合、裁判は「国が犯罪者を裁く場」として捉えられています。国家の代理である検察が起訴して、裁判官が被告を裁く――この三角形の中に、かつて被害者は入っていませんでした。だから被害者は、警察が事件の全容を把握する上で情報を引き出すための「証拠」のように扱われていて……被害者の人としての尊厳なんて、まったく無視されていたんですよ。2004年に法律が整備されてから、少しずつ状況は改善されつつありますが、まだまだ弱い立場であることには変わりありません。
被害者のそばにいる、一緒に痛みを共有する
事件発生からの流れがシステムとして決まっている中で、被害者支援都民センターはどんなサポートをしてくれるのでしょうか。こちらに相談を持ちかけてからどういった流れで事が進んでいくのか、具体的な支援内容とともに説明をしていただきました。
佐藤：まずは電話で事情を伺って、私たちができることがあれば提案させていただきます。人によって支援できる内容も変わってきますし、私たち以外の支援団体を紹介できる可能性もありますから、いつでも気兼ねなくご連絡いただけたらと思っています。事件があってから数年後に連絡を入れてくれる方もいて、そのような場合には、状況に応じて精神的なケアなどを提供することもあります。
電話相談では、今の生活の状況や、刑事手続がどの段階にあるか――警察に事情を聞かれているのか、それとも警察の捜査は終わって検察庁に送られているのか、その進行具合を確認します。状況を把握して、面談の必要ありと判断されれば、すぐに面談をセッティングします。支援は相談員2名と臨床心理士1名の3名体制で対応するのが基本形です。
犯罪被害者の多くは、事件のことを周りに相談できずに悩み、精神的に孤立してしまいます。まずは「話し相手になる」ということが大切だと、佐藤さんは言います。
佐藤：被害者は捜査の中で、警察や検察庁へ行って、事件のことを何度も説明しなければなりません。精神的に混乱していることもあり、不慣れな場所で何度も事件の話をするのは大変なことです。また、これからどうなっていくのか分からないまま手続きが進んでしまい、いつの間にか終わってしまうということもあるんです。時には不起訴処分という形で終了してしまう場合もあります。そこで私たちは、その時々に被害者自身が必要なことを理解して判断できるように、さまざまなサポートを考えます。情報をお伝えしたり、一緒に情報の整理をしたり、話し相手になったりすることで、一人では到底抱えきれない精神的な負荷を、少しでも軽減できるように働きかけています。
そして、被害者にとって最も大きな試練となるのが、裁判です。たくさんの人の視線にさらされる法廷に立つこと、一発本番で後戻りができないこと、反対尋問で被告弁護人からきつい質問をされること、同じ空間に犯人がいるということ……さまざまなストレスが、被害者に重くのしかかってきます。
佐藤：たとえば性犯罪を受けた被害者だと、犯人の声が聞こえただけで気持ち悪くなってしまう方もいます。また、加害者弁護をやっている方は「加害者を守る」という使命感を持っているので、平気で被害者の傷をえぐるような発言をしてくる人もいます。いざ裁判が始まってしまえば、私たちは被害者のそばにいることくらいしか、できることはありません。それがとても歯がゆいのですが、「一緒にいてつらさを共有しているだけでも、少しは意味があるんじゃないかな」と信じて、裁判中はひたすら付き添いに徹しています。
新井：被害に遭ったことですでに傷ついている中で、被害者は裁判が終わるまで、気を張って頑張らなければなりません。私たちはできる限りのサポートをしますが、最終的に戦わなければならないのは、どこまでいっても本人なんです。こんな過酷な状況に立たされるのに、長きにわたって被害者へ何の支援もなかったことを考えると、途方もなく悲しい気持ちになります。これ以上、被害者が誰も頼れる人がいないまま、精神的に耐え切れなくなって壊れてしまわないためにも、私たちは日々の業務に全力を尽くしています。
できることを積み重ねて、少しずつ自信をつけていく重要性
被害者支援では、裁判までの一連のフローのサポートの他にも、重要なパートがあります。それは、被害者のカウンセリングです。
新井：被害者のなかにはPTSD（衝撃的な体験の後に生じる精神的な後遺症）を発症する方もいらっしゃいます。たとえば交通事故に遭った人だと、事故後は乗り物に乗れなくなったり、車を目にすることさえつらくなったりすることもあります。そうすると「自分は乗り物にも乗れないダメな人間なんだ」と自尊心が傷ついて、今まであたり前にできていた他のことも、少しずつできなくなっていってしまうことがあるのです。そうした負のスパイラルから抜け出せるように、私たちはPTSDに特化したいくつかのカウンセリングプログラムを用意しています。
被害の影響で「できなくなったこと」を再びできるようにするためには、段階的に自信をつけていくことが大切なのだとか。車に乗るのがダメなら、まずは見ることから始めよう。それでもだめなら、車を運転するテレビゲームをやってみよう。自転車なら乗れるのか、スピードを出さなければ大丈夫なのか……などと、さまざまな選択肢を考えて、簡単なところから試してみる。これは、心のケアという文脈を抜きにして、単純に「新しいことにチャレンジする」時にも心がけておくといいことだなと感じました。
ケースにもよりますが、本格的なカウンセリングは裁判が終わってから行う場合が多いと、新井さんは言います。それは、カウンセリングの中で必ず、事件や事故と真正面から向き合う必要が出てくるからです。
新井：警察でも当時の状況は何度も話していますが、カウンセリングでは事件のことを思い出しながら、その時感じたことや後悔していることなど、心情の部分にもフォーカスしていきます。自分の内面と向き合うのって、やっぱり怖いし、精神的にも大変なんです。被害者の方にいっぺんに負荷をかけないように、裁判が終わってからカウンセリングに移ることが一般的ですね。
ただ、一定期間のカウンセリングプログラムを受ければ、被害者の生活のすべてが元通りになるわけではありません。カウンセリングプログラムは、言わば手術のようなもの。その後、周囲のサポートとともに、ご自身で継続されるリハビリテーションがとても大切なのです。
新井：大切な人が、突然、暴力的な方法で亡くなってしまうことがあります。都民センターには、ご遺族の方のための自助グループがあります。私は初めてご遺族の方のお話を伺った時、大切な方を失った悲しみや悔しさ、憤りなどの複雑なお気持ちを何十年も抱えておられることに、強い衝撃を受けました。
一方で、ある方がこんなことをおっしゃったんです。「もうそろそろ自分の人生を歩み始めてもいいのかな」って。「もう十分に亡くなった人のために頑張ったから、自分自身に目を向けてもいいのかな」と、ぽつりとつぶやいたんです。それは、息を飲むような感動的な瞬間でした。安全な場所で、安全な人に、自分の体験を話すことが、平穏な日常を営むバランスを取り戻すきっかけになる。時には落ち込むことがあっても、トータルでバランスを取りながら「大丈夫、なんとか生きていける」という状態になれるようサポートする――それが、被害者支援の一つの目標地点なのかなと思っています。
人には生まれつき、「大丈夫」になれる力がある
ともすれば、私たちは明日、何らかの事件の被害者になるかもしれません。それと同等に、知人が被害者になる可能性もあります。もし、親しい人が被害に遭った場合、私たちはどんな接し方をしたらいいのでしょうか。
佐藤：大事な人が被害に遭ったら「どうしたらいいのかわからない」がスタートラインだと思います。そこで最も大事になってくるのは、想像力なのかなと。相手が今どんなことで傷ついているんだろう、何で困っているんだろう、何を必要としているんだろうって、常に想像をし続けること。親しい間柄であれば「洗濯や子どもの面倒など、日常生活のサポートをしてもらえたのが一番助かった」という声は、被害者の方からよく聞きますね。
新井：気を配らなければならない点はありますが、基本的な接し方はそれまで通りでいいのかな。きっと、そこに下手な共感やなぐさめの言葉はいらなくて。実は被害直後って、大抵の場合、たくさんの人が寄ってきて話を聞いてくれるんです。でも、時間が経つにつれて、親身に話を聞いてくれる人は減っていきます。そんな中で、事件後も前と変わらずに寄り添ってくれる「大事な人」の存在は、被害者にとっての大きな救いになります。
ただ、周囲の人間が話を聞く姿勢を整えていても、当事者にとって「話したくても話せないこと」は多かれ少なかれ出てきます。殺人事件を目撃したり、性被害に遭ったりしている場合、抱えている悩みを打ち明けるのはやはり難しいです。そんな時に、被害者支援都民センターのような「安全な場所で、安全な人に相談ができる場所」を紹介することも、被害者への有効なサポートになるはずです。
最後に、少し視野を広げて「状況を問わず、いま何かに思い悩んでいる人にアドバイスをするとしたら、どんな言葉をかけますか？」とおふたりに伺ってみました。
新井：実は、トラウマ体験をした人が全員PTSDになるわけではなくて多くの人は自然に回復しているんですよ。なぜなら、人には生まれつき「レジリエンス」という、復元する力が備わっているから。そう、私たちはどんな苦境に立たされても、大丈夫になれるんです。
そのコツを一つ挙げるとすると、「完璧じゃなくていい」と思うことです。たとえば、自分の精神の8割がポジティブで、残りの2割が鬱屈とした悩みを抱えていたとします。その2割の部分に目を向けてしまうと、「自分はダメだ」とマイナスの思考が進んでしまう。そうじゃなくて、「8割はOKなんだ、だったら大丈夫だ」と、ほんの少し目線を変えてみる。すると、ちょっと楽になれるんです。こうした行為を「リフレイミング」と言います。
佐藤：それでもダメな思考に飲み込まれそうになったら、周りの人を頼りましょう。一人で抱えていると息苦しいことって、結構ありますよね。抱えている問題が複雑で、なかなか身近な人に話せなかったら、同じような問題を抱えている人たちのネットワークを探してみるのも、一つの手だと思います。
あとは、自分なりのストレス解消法を持っているといいですね。私は迷わず飲みに行きます（笑）。新井さんはお菓子づくりに凝っていて、たまにお店で見かけるような、立派なケーキを作ってきてくれるんですよ。気晴らし、息抜きをすることも大切です。
人は「大丈夫」になれる――この言葉に確かな救いを感じたのは、たくさんの被害者に寄り添ってきた新井さん、佐藤さんが言ってくれたから。もし明日、自分が犯罪の被害に遭ったら、やっぱり混乱するでしょう。けれども、おふたりにもらった「大丈夫」の種が心の奥底にあれば、きっと希望を失うことはない……そんな気がします。
今回は「自分が、もしくは知人が被害者になったら」という状況を前提にお話を伺いましたが、日常生活においても大切にすべきと感じられた要素が数多くありました。皆さんは、どの部分が印象に残ったでしょうか。もし心に留まった言葉があったら、大事にしまっておいていただけたら嬉しいです。それはいつかガーゼのように、誰かの傷をやさしく労ってくれるはずだと、私は思います。
関連情報：
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（写真／馬場加奈子、協力／森一貴）
